求人の食事補助は無料？自己負担と利用条件の確認方法

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求人の「食事補助あり」は、食事が無料という意味とは限りません。自分が対象か、どこで何を食べられるか、１回の自己負担はいくらかを応募先に確認しましょう。弁当持参や外食も含め、実際に利用する回数で比べると生活費を考えやすくなります。

食事補助の形は会社によって違う

食堂の食事代を一部負担する制度、勤務先の商品を割引で利用する制度、現金や電子的な仕組みを使う制度など、補助の形はさまざまです。求人に名称だけが載っている場合は、現金が給与に上乗せされると決めつけず、利用方法を尋ねてみてください。

例えばサイゼリヤの中途採用募集要項には、店舗総合職向けの福利厚生例として、勤務時に一定額までの食事を５割引きで利用できる制度が示されています。これは同社の例です。他社の割引率や利用条件を示すものではありません。

面接で確かめたい利用条件

• 正社員・契約社員など、自分の雇用形態が対象か
• 入社直後や試用期間中から使えるか
• 食堂、店舗、指定店など、どこで利用できるか
• 勤務日だけか、休日や休憩時間外にも使えるか
• 上限額、割引後の負担、利用しない場合の扱いはどうか
• 勤務場所やシフトによって食事を利用できない時間帯があるか

たとえば夜遅いシフトでは食堂が閉まっているかもしれません。制度があっても自分が使える時間に提供されるかを、配属先の候補と一緒に聞くことが大切です。

実際の利用回数で自己負担を比べる

１食800円の食事を、補助後に500円で利用できると仮定すると、差額は１回300円。月に15回利用すれば4,500円分です。ただし、この例は制度による節約額を比較しただけで、15回分の支払い7,500円は残ります。利用しない日や別の食事にかかる費用も含めて、月の予算を考えましょう。

聞きにくいときの質問文

「求人の食事補助について、配属予定の職場ではどのように利用できますか。利用できる時間帯と、１回あたりの自己負担の目安を教えていただけますでしょうか」。

給与から差し引かれるか、利用しない月の負担があるかも、必要に応じて続けて聞けます。現金補助などは課税の扱いが異なる場合があります。国税庁も食事の支給と現金補助を分けて説明しているため、手取り額を正確に知りたいときは応募先に制度の扱いを確認してください。